No.1調査の進め方と考え方（２）　誰が調査主体か

調査主体とは

調査主体というのは、調査を実施する中心という意味である。わたしは調査の責任をとる立場と思っている。
調査の依頼書などには調査主体が書かれていることが多い。アンケート票の配布・回収や問い合わせ先は調査会社が担当していても、調査主体は別にありそこが最終的な責任をもっている。調査目的や内容を決めるのも調査主体だ。

No.1調査の調査主体

No.1調査に限らずだが、ビジネスのために情報収集・市場調査をしようと思うと下記のいずれかが必要になる。
No.1調査はゴール（No.1であることを公表する）がはっきりしているので併用はないだろう。

調査会社等が発表する既存の資料を活用する
自社で製品・サービスに関する調査を行う

１のケースは調査会社等の他社が調査主体である。既存の資料にもいろいろある。市場シェアを記載している市場調査レポート、ユーザー調査からの顧客満足度ランキング。ブランド調査や認知度調査など長年実施されており、権威があるものも多い。著作物でもあるからこれらの資料を使ってNo.1として公表してよいかどうかを調査主体に確認する必要もあるだろう。

２のケースは自社が調査主体である。
製品・サービスが新しかったり地域限定だったり、ユーザー数が少なかったりすると、１の既存の資料の対象にはならない。No.1になるためには独自に調査をする必要がある。
自社だけで調査することが難しい場合には調査会社に依頼する必要がある。その場合でも調査主体は自社だ。

企業のホームページにNo.1と書いてあるとわたしは「●●調べ」という文字を探す。
自社調べと書いている会社もあるし、調査会社名を書いている会社もある。
だいたいが小さな文字で下に書いてある。
なかにはどこのだれが調査したのかを書いていないケースもある。
出典を書いたり、クリックすると調査結果そのものを掲載している会社もある。No.1になったことをニュースリリースに記載する会社もある。

この「●●調べ」やそれに関連する言葉を注意してみている人は、その製品・サービスに興味がありかつ導入に慎重なユーザー。

だけではない。

当たり前だが、競合他社もよくみている。